「ホストタウン　相手国・地域へお手紙を送ろう！」に多数参加　日本郵便から市に感謝状

　日本郵便株式会社が実施した「ホストタウン　相手国・地域へお手紙を送ろう！」事業に、市内小中学校の児童生徒2,676人が参加。全国の自治体で5番目、愛知・岐阜・三重・静岡の東海4県では最も多かったことから、12月16日、日本郵便株式会社東美濃地区連絡会の春田宣康統括局長らが市役所を訪れ、市に感謝状と記念品が贈られました。

　この事業は、ホストタウン自治体とその相手国・地域との交流として、ホストタウン内の子どもたちと相手国の人々への、はがきを使った手紙のやりとりを日本郵便が支援するもので、令和元年10月から本年9月まで行われました。本市は、東京2020オリンピック競技大会において、ポーランドカヌーチームの事前キャンプ地としてホストタウン事業に取り組み、児童らが選手に向けて「メダルを目指して頑張って」など、応援メッセージを手紙に書き、ポーランドや在日大使館に送りました。

　贈呈式には、キャンプ地となった笠置峡の地元、恵那北小学校から児童会代表委員長の山田ららさん（6年生）と同副委員長の小栗悠聖くん（6年生）が出席。実際に手紙を書いた2人が、参加者を代表して記念品のオリジナルポストカードを受け取りました。

　感謝状の贈呈を受けた小坂市長は「ホストタウン事業は、コロナ禍に明るいニュースとなった。選手と子どもたちが直接交流することはできなかったが、手紙を通した交流が評価され、良い思い出となった」と話しました。春田局長は「全国的にも多くの参加をいただいた。また、心温まる手紙が多かった。今後も手紙を使ってポーランドとの交流を深めてください」と話しました。